会社概要
- 社名
- 株式会社マイクロウェーブ
- 創業
- 2000年4月
- 設立
- 2003年6月
- 資本金
- 4,600万円
- 役員
- 代表取締役 加藤孝光
取締役 越智洋平
取締役 高田志郎
- 顧問弁護士
- 井上愛朗(森・濱田松本法律事務所)
- 顧問弁理士
- 特許業務法人 IPX
- 従業員数
- 148名(2023年5月1日現在)
- 事業内容
- Webコンサルティング事業
システム開発事業
インキュベーション事業
- 所在地
-
〒150-0002
東京都渋谷区渋谷1-15-21 ポーラ渋谷ビル4F
- 許認可
- 電気通信事業者[A-15-5852]
- 子会社
-
株式会社マイクロウェーブデジタル
https://microwavedigital.com/
リックス株式会社
アクセス
〒
150-0002
東京都渋谷区渋谷1-15-21 ポーラ渋谷ビル4F
TEL:03-5468-2905
最寄駅
東急田園都市線/東急東横線/半蔵門線/副都心線 渋谷駅「B3出口」すぐ
JR山手線/JR埼京線/銀座線/京王井の頭線 渋谷駅から徒歩3分
主な取引先
お客様一覧
アクサ生命保険株式会社 / 株式会社アミューズ / アンズコフーズ株式会社 / 株式会社インターファクトリー / 株式会社インフォセック / 株式会社栄光 / NTT都市開発株式会社 / 株式会社エポスカード / 株式会社オートバックスセブン / オリンパスビジネスクリエイツ株式会社 / 株式会社SJI / 株式会社カネボウ化粧品 / キヤノン株式会社 / クラシエホールディングス株式会社 / コクヨS&T株式会社 / コスモ・バイオ株式会社 / 株式会社コマデン / サイボウズ株式会社 / 株式会社システナ / 株式会社シーマ / 株式会社ジャルカード / 株式会社ジェーシービー(JCB) / 株式会社ジェイティービー(JTB) / 株式会社JVCケンウッド / 株式会社ジャックス / シュワルツコフヘンケル株式会社 / 株式会社スリーボンドホールディングス / 株式会社松竹 / セイコータイムクリエーション株式会社 / セイコーホールディングス株式会社 / 株式会社ソニー・ピクチャーズエンタテインメント / 株式会社タカギプランニングオフィス / 高見株式会社 / 大東建託株式会社 / 株式会社ディスコ / 株式会社電通 / 株式会社DTS / 東急セキュリティ株式会社 / 東武鉄道株式会社 / トヨタ自動車株式会社 / 株式会社ニコン / 日清食品ホールディングス株式会社 / 株式会社ニチイ学館株式会社 / 日本能率協会コンサルティング / 株式会社日本医療データセンター / 株式会社日本製鋼所 / 日本放送協会 / 日本ピグメント株式会社 / 財団法人日本予防医学協会 / 野村インベスター・リレーションズ株式会社 / 野村不動産株式会社 / 株式会社博報堂 / パシフィックゴルフマネージメント株式会社 / 株式会社ひらまつ / 株式会社ベネッセコーポレーション / ホーユー株式会社 / 三菱重工業株式会社 / 三菱商事株式会社 / 株式会社三菱電機ビジネスシステム / ローレルバンクマシン株式会社 / 株式会社USEN
ISOへの取り組み
基本的な考え方
環境変化に対応し続ける柔軟性・スピード感とブレることのない価値観・経営の軸を持ち続け、経営の実行力をあげ、高い付加価値を社会に提供し続けるためには、確固たる仕組みと適切な教育の両輪が重要と考えています。この経営の仕組みと教育を設計・構築・運用・改善するPDCAを回すことがマネジメントシステムを確立することであると捉えています。
マイクロウェーブの認証資格
マイクロウェーブでは、マネジメントシステムの国際標準規格であるISO27001(情報セキュリティマネジメントシステム・ISMS)を取得しております。これらの仕組みに則り、情報保護の強化に取り組んでいます。
ISO27001(情報セキュリティマネジメントシステム・ISMS)
情報セキュリティリスクの可視化と事故の未然防止の仕組み
現代のビジネス環境においては情報の量の増加、流通スピードの加速が著しく進行しています。そのなかで、企業としての情報管理レベルの向上は経営的なリスクに直結するクリティカルな課題となっています。
マイクロウェーブでは個々の情報資産価値及び脅威・脆弱性を評価し、適切なリスク対応策を実施しております。例えば、重要な情報資産(お客さまからお預かりしている事業・サービス・個人情報)には特定の権限のあるスタッフしかアクセスできないようにする、天災等の発生時に備えて事業継続計画を立てる、といったことを行うことにより、情報セキュリティ事故の発生を未然に防止する仕組みを確立しています。マイクロウェーブでは、こうした仕組みに則って業務遂行することにより、会社として守るべき重要な情報の安全性を保持しております。